日経(25日電子版)は大学教員の勤務時間の内容についての文部科学省科学技術政策研究所の調査結果を以下のように報じている。
2008年時点で勤務時間に占める研究活動の割合は36.1％で、前回調査の02年に比べて11.4ポイント低下した。
調査は全国の国公私立大506校の教員ら計2709人を対象に実施した。08年の大学教員の勤務時間は平均2884時間で、02年に比べると1.8％増えていた。
研究活動は1041時間で02年に比べて22.6％減った。文系・理系を問わず全ての学問分野で減少。国立大は1234時間で同19.1％減、公立大は1125時間で同20.4％減、私立大は912時間で同23.9％減った。
半面、講義やゼミ、授業の準備など教育活動は823時間で同26.7％増えた。勤務時間に占める割合も28.5％と同5.5ポイント上昇。高校の学習内容を教える補習や、研修会で授業方法の改善を話し合う取り組みの広がりなどが要因という。
社会サービス活動も451時間で、同51.3％増えた。うち学会出席や産学連携など研究関連の社会貢献が184時間で、市民講座や高校への出前講座など教育関連が135時間だった。
この日経の記事の見出しは「大学教員、研究時間11.4ポイント低下」で、研究時間の減少を憂うトーンだ。
しかし、大学の教員は研究と教育の両方を行う責務がある。これまではどちらかというと教育を軽視してきた教員が多かったのは否定出来ないだろう。
また大学の教員は自分の分野の専門家であっても、そもそも教育のトレーニングは受けていない。
その意味でも、授業改善などの取組みは大変有意義だと、私自身も感じている。
教育と研究は二者択一ではなく、両立させることが要求されている。